母子家庭で育った私は、今まさに母子家庭の母です。
子どもの頃は、裕福とはいえない家庭環境で育ったようです。
誕生日・クリスマス・などのイベントではきちんとそれなりのプレゼントも身なりもさせてもらっていました。
お金が無くて、今日の夕食が無いということは無かったです。それなので、子ども心に「何のお金が無いのか」分かりませんでした。
それでも、母はよく「お金が足りない」と言っていました。
それで、今回は客観的視点による発言とさせていただいています。
現在の私
不安を持った日々
結婚、出産、離婚を経験し始めてと言っていいほど、お金に不安が出てきました。働いたらお金は稼げるだろうが、そうすると子育ての時間がない。子どもを預けても結局お金がかかる。食べたい物を買えないときの方が多いし、洋服も靴も我慢することがほとんど。
「お金がもっとあったらいいのに・・」という現実を噛みしめています。
それでも節約のためにご飯を抜いたことは無い。たまにお菓子だって食べるし、穴が開いたまま着ている洋服もない。友人とランチに行くこともある。社会から孤立もせず、それなりに子育てができている・・。
だったら、私はいったい何に「お金」を必要としていて、何に「不安」を抱いているの？って考えたとき今現在の不安じゃなくて未来に対する不安な気がする。
未来のことは見えないから。子どもがいる人は、皆が抱える不安と認識してよさそうです。
だから私は、お金に対する不安と戦うのを辞めました。
家計簿は書きません！家計簿の書き込みは出費だらけで埋め尽くされます。
「あ～今月こんなに使っちゃってる！」って、それって不安を掻き立てる要因になるだけです。
きっと私の母も、未来への不安があったんだろうな。
昭和と平成を比較
制度の充実
3組に1組が離婚する時代になり、母子家庭率もあがった平成。もう今は、一人親世帯は珍しい家庭環境ではなくなりました。給付金の増額や、新しい制度の導入、周囲の理解が得られことも多くなりました。
しかし、過去の母子家庭対する制度をみると、「自分で選んで一人親になった」という厳しい目があったでしょうに、制度は中々充実しておらず。支給額は今と昔では点と地ほどの差。
母子手当て(児童扶養手当)
児童扶養手当とは、離婚・死亡・遺棄などの理由で、父親または母親と生計が同一ではないひとり親世帯等の所得保障のための手当てである。
この制度は、1962年(昭和37)年に導入され、近年では所得制限を厳しくする改正が行われた。
また、2010(平成22)年には、給付対象がそれまでの母子家庭に加え父子家庭にも広げられ、2012(平成24)年8月から、配偶者からの暴力(DV)で裁判所からの保護命令が出された世帯にも支給されることとなった。
社会保障・社会福祉(医学書院)より
当初の金額、1人800円
1970年代には、中学卒業時までだった児童扶養手当が18歳までに延長されるなど改善し、手当額も1962年には800円で児童二人の場合は加算額が400円、3人以降の増額が200円で発足し、徐々に1人の場合の額は増額されましたが、2人目以降の加算額はなかなか増額されませんでした。
加算額は大変遅くなりながら、1973年に1人の場合6500円、2人の場合の加算は800円、3人の場合の加算400円に。
その後1970年代を通じて、1人の場合の額は伸長していきますが、2人以降の加算額はなかなか上がらず、1980年には1人の場合は29300円、2人の場合の加算額は5000円、3人以降の加算額は2000円となりました。その後2人の場合の増額は35年間増額されなかったのでした。（児童扶養手当法令通達集より）
(Yahooﾆｭｰｽ／ＮＰＯ法人しんぐるまざあず・ふぉーらむ理事長)より
1960年代の母子手当ては1人目800円。ってバカですね。
2人目に加算は400円、3人目加算は200円。
イヤ・・・ありえない・・。いくら、給料・物価が違うからといっても１人800円は無いでしょう。
現在は、子ども１人に42,910円。
- 子どもが１人の場合 全部支給：42,910円
一部支給：42,910円～9,990円（所得に応じて決定）
- 子ども２人目の加算額
定額5,000円 → 全部支給：10,000円
一部支給： 9,990円～5,000円（所得に応じて決定）
- 子ども３人目以降の加算額（１人につき）
定額3,000円 → 全部支給： 6,000円
一部支給： 5,990円～3,000円（所得に応じて決定）
※子ども２人目からの加算が増額したのは３６年ぶり！！！
支給条件は厳しかった
大蔵省主計局が「未婚の母や蒸発といった社会道徳に反するような動機で母子世帯になった世帯にまで国庫の援助の手をさしのべることが、果たして福祉の向上といえるのかどうか」という疑問を呈し、
(1) 所得制限の強化→1981年度予算案
(2) 別れた夫から養育費を受けている場合の支給の在り方
(3) 母子世帯となった理由別の支給制限
児童手当
子どもに関する手当ては、近年目まぐるしく制度の変更がなされている。
1971(昭和46)年に制定され支給されてきた児童手当にかわり、2010(平成22)年度には子ども手当てが導入されたが、2012(平成24年)より再び児童手当が支給されている。
社会保障・社会保険(医学書院)より
以前は、｢こども手当て｣という名称だったこの制度は2010年を境に、金額が大幅に増額されています。
子ども手当は、15歳以下の子供を扶養する保護者等に対し、金銭手当（給付金）を支給する制度民主党政権下の鳩山由紀夫内閣により、2010年（平成22年）4月1日から実施され、野田第一次改造内閣により、2012年（平成24年）4月1日をもって児童手当の名称に戻された。
引用/wikipedia
成立当初は、子どもが3人いることが条件の制度でした。
1971年に児童手当法が成立し、翌年1月1日（沖縄県は日本復帰した同年5月15日）から制度が開始されることになった。
成立当初は3人以上の児童がいる場合に、3人目以降が5歳未満の場合に1人月額3,000円を支給する制度であった。
引用/wikipedia
1970年の成立当初は、3人以上の児童がいる場合に、3人目以降が5歳未満の場合に1人月額3,000円を支給する制度でした。
本当に政○にはケチが多いな。しかも、金額少ない上に子ども３人以上が対象だなんて・・。
そんな社会で子育てしにくいって。
私の子ども時代、母は肩身も狭く、生活もギリギリの中ご飯や洋服を買ってくれていたんだと知りました。
現在の支給金額
※所得制限額未満の場合支給↓
| 3歳未満 | 月額15,000円 |
| 3歳以上小学校終了前(第1子,2子) | 月額10,000円 |
| 3歳以上小学校終了前(第3子以降) | 月額15,000円 |
| 中学生 | 月額10,000円 |
※所得制限限度額以上の支給額は月額5000円
法律ができた
母子及び父子並びに寡婦福祉法
ひとり親家庭の福祉は、1964(昭和39年)に制定され、2014(平成26年)に現在の法律名に改正された「母子及び父子並びに寡婦福祉法」を中心に展開されている。社会保障･社会福祉(医学書院)より
この法律に基づき
- 保育所へ優先的に入所
- 無利子または低利子の資金の貸付
- 公営住宅への配慮
- 自立支援給付金の支給
- 就労支援
- 母子・父子の休養ホームの設置し生活支援を行う
今でなら当たり前にあるような保育園優先、公営団地入居も、この制度のおかげ。
スキルアップ応援制度
昔は無かった制度もいくつもできてます。
主なのは
- 専門実践教育訓練給付金
- 高等職業訓練促進給付金
→ｼﾝｸﾞﾙﾏｻﾞｰで看護学校!!助成金をもらうためにやっておくこと。
まとめ
過去に無かった制度が、今はかなり充実しています。いつまで「お金がない」という理由で夢を諦めるのか。
もう一度、｢本当にお金がないから」なのか考えるきっかけにしてほしいです。今の私たち(母子家庭)は、昔よりかなり恵まれた環境にいます。
歴史をみてわかるように、母子家庭は肩身の狭い世界を生きてきています。現在は、母子家庭の比率も増えたことと少子高齢化により子どもを健全に育成するためにも沢山の制度があります。
今があるのは、過去に子どものために戦ってくれた方たちがいたからですね。
現状を嘆くより、今の現状に感謝するのが先！
最後までお読みいただきありがとうございました。
